結婚したら（専業主婦の場合）

夫婦いっしょにお互いの保険内容を確認する

結婚したら夫婦はお互いに、自分たちの家庭や生活を守る責任が生じます。もしものことが起こったら、残された家族の生活を守る責任は、夫・妻、両方にあります。
そのため、生命保険を考えるときは、夫婦いっしょに考えることが大切です。お互いが加入している保険内容を知らないままでいると、無駄な保障があっても気付かないことや、せっかく保険加入しているのにそれを配偶者が知らずに給付金や保険金を受け取れないということも起こり得ます。まずはお互いの保険の内容を、夫婦いっしょに確認し合うことから始めましょう。

予算立てを上手に

生命保険を考えるまえに、家計の中からどのぐらいの予算を保険に回せるか、ということを考えておくことが大切です。必要な保障を万全に用意したいのはやまやまですが、保険料が家計を圧迫しすぎるようでは本末転倒となります。今の生活を守り、さらに幸せな将来に向かうためのお金の使い方を、夫婦いっしょに夢や目標を語り合いながら考えてみましょう。

死亡保障は大黒柱に万全な備えを

死亡保障を考えるとき、実際に必要となる金額（残された家族の生活や学費など）の合計から、社会保険等でカバーされる公的保障分や、そのほかいくつかの要素を差し引くことで、正しい必要保障額を算出することができます。
万一のときに、残された遺族の生活保障に関連する公的保障とは「遺族年金」のことです。遺族年金は、加入中の公的年金の種類によって受け取る内容が異なりますので、職業や社会保険の内容、収入額などに基づいて、必要保障額をきちんと計算することが大切です。

専業主婦に死亡保障は不要？

夫婦が若く子供がいないうちは、夫婦ともに高額な死亡保障は不要ですが、近い将来子供がほしいと考えているようでしたら、保険料が安い若いうちに早めに高額保障を確保しておくのもひとつのコツです。
なるべく安く高額の保障を確保するには、保険料が安い掛け捨ての保険商品を選択することがポイントです。「定期保険」などが、これにあたります。
また、専業主婦は収入がないので、「死亡保障は不要では？」という意見をよく耳にします。子供がいる家庭で妻に万一のことが起きたときは、夫が子育てのために転職や退職をしたという事例もあります。専業主婦でも、子供の出産予定時期やその後の生活環境などによって、ある程度の死亡保障を確保しておいたほうがいい場合があります（詳しくは「妊娠・出産したら（妻の場合）」でも解説しています）。

夫婦の医療保障

夫婦の医療保障は、年齢に応じた備えが大切です。夫の医療保障は、入院時にかかる費用をカバーできるものとして、入院日額10,000円程度の医療保険をおすすめします。また、30歳以上になったら、生活習慣病やがんなどの備えを追加していきましょう。
女性の場合は、妊娠や出産に備えて、女性特有の疾患をカバーする医療保険を準備しておくと安心です。保険商品によっては、妊娠中や出産直後は加入できない場合がありますので、早いうちから準備しておきましょう。

・自己負担費用は、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。
高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
・集計ベース：過去５年間に入院し、自己負担費用を支払った人（高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））

※（公財）生命保険文化センター｛平成28年度生活保障に関する調査｝