保険を見直すにあたって、就職や結婚・出産といった人生の
ライフシーンに合わせた生命保険の見直し事例やポイントをご紹介します。
子供が独立したら
子供が社会人になると、長かった親としての責任や教育費の負担から解放されて、精神的にも経済的にもゆとりが出てきます。
これまでは「家族が困らないように」という目的で保障内容を選ぶ必要がありましたが、今後は「自分自身や夫婦ふたりが、安心して心豊かな生活をするために」という観点で保険の見直しをするといいでしょう。
死亡保障をスリム化
子供が独立したあとは、死亡保障が必要な相手は配偶者だけとなります。これまで、子供の生活費や教育費を含めた高額な死亡保険に加入していた人は、保障額を減らすことから始めましょう。子供の独立後に最適な死亡保険は、一生涯の保障を確保できる「終身保険」がおすすめです。
終身保険は、自分の葬儀費用の確保や貯蓄性がありますので、老後に向けた貯蓄にも活用することができます。終身保険にはいくつかの種類があり、支払期間の設定など、さまざまな選択が可能です。家計の予算や定年時期などを考慮して選択をすると良いでしょう。これまで「定期付終身保険」に加入していた人は、「定期保険部分だけを解約して終身保険を残す」というように、役立つ保険は効率良く残すこともポイントです。
医療保障は生活習慣病対策を
年齢が上がるほど、病気のリスクは高くなります。特に生活習慣病や要介護状態となった場合、家計への負担が大きくなりますので、これらに備えた医療保障の確保が必要です。また、現在の医療事情に合う内容となるように、医療保障の再チェックをしてみましょう。
例えば、現代は医療技術の進歩により効果の高い治療法が多数開発されていますが、高額な医療費がかかる場合があります。そのため、「生活習慣病」や「がん」など、特定の傷病のときにまとまった給付金を受け取れる保険がおすすめです。
豊かな老後に向けた備えを
子供の生活費や教育費にかかっていた支出がなくなり余裕が出る分、自分や夫婦の老後に向けて計画的な貯蓄を考えましょう。生命保険文化センター「平成28年度・生活保障に関する調査」によると、夫婦ふたりが老後生活を送る上で必要とされる「最低日常生活費」は平均22万円。また、「ゆとりある老後生活費」は夫婦ふたりで平均34万9,000円となっています。このようなデータと、実際に自分たちが将来受け取れる公的年金や退職金、預貯金による資金を比べて、計画的な準備をしていきましょう。 老後の生活資金準備に適した保険商品には、前述の「終身保険」のほか、「個人年金保険」などを活用して着実に積み立てていきましょう。また、「資金運用に適した保険」なども活用できます。
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